ドローンを飛行させるには細心の注意が必要です。
機材の飛行前の安全点検などはもちろんですが、ドローンは絶対に飛ばしてはダメな場所が存在します。
そのダメな場所は人口集中区域や空港付近や重要施設付近等いろいろあります。これらは航空法で定められており、無許可でドローンを飛ばしてしまうと50万以下の罰金が科せられてしまいます。現在は懲役刑はありませんが立派な前科一犯となってしまいます。
もちろん法律なので知らなかったは通りません。
この中でも特にドローン飛行に大きく影響してくるのが人口集中地区です。この人口集中地区は日本全国に多々あります。なかでも東京はほとんどのエリアがこの人口集中地区になっているので、ドローンを都内で飛ばすのはかなり範囲が狭くなります。
しかし、地方に目を向けると人口集中地区はかなり少なくなり、この問題をクリアするエリアはかなり多くあります。こういう点をみると東京在住の方より地方在住の方のほうが、ドローン飛行に有利なのではないかと思えます。
今回はドローン飛行の東京と地方の違いを見て行きたいと思います。
ドローン飛行での東京と地方の違い
国土交通省が定めるドローン飛行のルールの中の、無許可でのドローン飛行が禁止される条件で「人口集中地区での飛行禁止」があります。
下記記事でドローン飛行に関するルールについて書いています。
もちろん他にも多々あるのですが、今回はこの人口集中地区に絞って書いていきます。
人口集中地区を調べる
ドローン規制に掛かる200g以上のドローン飛行は人口集中地区を無許可で行う事は出来ません。きちんと申請し許可が取れれば飛行も可能になるんですが、ほとんどの初心者のかたは申請の難しさもあり、そこまでする人は少ないと思います。
なのでドローンを飛ばす第一歩として人口集中地区から抜け出しましょう。その為には人口集中地区を調べないといけません。この人口集中地区を調べるのはいくつかの方法がありますが、とても簡単にいつでも調べる事が出来ます。
調べる方法
人口集中地区を簡単に知る事が出来るサイトをいくつか紹介しておきます。
・国土地理院 地理院地図
・DJIフライトマップ
・ドローン専用飛行支援地図サービス SORAPASS
有名なのはこの３つです。一応3つ紹介しましたが、私は「国土地理院 地理院地図」を使っています。
DJIフライトマップは精度に問題があるかも？という話を聞いた事があるのと、SORAPASSは会員登録が必要になります。一度登録はしてみたものの、人口集中地区を知るだけの為にログインするのも面倒だし、「国土地理院 地理院地図」で必要充分だったのでこうなりました。
「国土地理院 地理院地図」の使い方も簡単で、よくあるWEB上の地図サービスと変わりなくズーム・ズームアウトも出来ます。人口集中地区は赤くなっているので一目で分かる様になっています。
東京の人口集中地区
では実際に「国土地理院 地理院地図」で東京がどの程度人口集中地区に指定されているか見てみましょう。
上の画像は「国土地理院 地理院地図」のスクリーンショットです。
東京と他のエリアの比較が出来る様に見てみました。見ての通り東京は赤く塗りつぶされておりほとんどのエリアが人口集中地区となるのでドローンを無許可で飛ばす事が出来ません。
他のエリアでは名古屋、大阪付近も禁止エリアが目立ちますね。
もっとズームすると細かくわかるようになるんですが、パッと見た感じでも東京での厳しさがわかりますね。他のエリアは赤い所も点在してますが、ほとんどの場所は除外されていて、ドローンを飛ばす為の人口集中地区以外という点だけで見るとクリアしてますね。
人口集中地区ではない場所を見つけたら
もちろん、人口集中地区以外であればどこでもOKという訳ではありません。各都道府県でもドローンに対する条例などがある場合があるので条例の確認ももちろん必要です。
私有地や管理者がいる場所・施設では管理者及び所有者の許可が必要になります。人口集中地区以外の場所でドローンを飛ばしたい・練習したいという場所を見つけたらとりあえず調べてみましょう。
公園などの人が集まる様な場所は禁止されている場所は多いですが、自然公園など敷地の広い場所であれば飛ばす事も可能かも知れません。しかしそういった場所は必ず管理者がいるので事前に電話等で確認しておきましょう。
以前、県外からドローンをし所有している知人が旅行で訪ねてきた事があり、ドローンを見せてくれるとの事だったので、私が飛行可能な場所を探す事になりました。
その時に近くのマリーナで飛ばしてみたかったので問い合わせてみると、「飛行自体はOKだけど動画の撮影は禁止」と言われました。プライバシーの観念からだとは思いますが、そういった場所もあるので必ず確認しましょう。
また、河川敷なども候補に挙がってくると思います。河川敷は地方や地元の土木管理組合等が管理者になっている場合が多いので、この場合も管理事務所に必ず確認の電話を入れましょう。
その他ルールもしっかりと
人口集中地区以外で管理者にも許可を貰えたからといって好き放題飛ばせる訳ではありません。
国土交通省が定めているドローン飛行のルールにも、上空150メートル以内、夜間飛行禁止などの条件があります。当たり前ですがこれらもしっかりと守らないといけません。
ドローンユーザーの一人一人がしっかりと安全にルールを守っていないと、もしかしたらもっとドローンを楽しむ事が難しい世の中になるかも知れません。
今は運転免許のような資格は必要なく、ドローンさえ購入すれば誰でも飛ばせるという、恵まれた状態です。この状態がずっと続く様にしっかりとルールを守ったドローン飛行を楽しみたいですね。
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